クローズアップ現代

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2018年6月13日(水)
元交渉当事者に問う 米朝会談後の世界

元交渉当事者に問う 米朝会談後の世界

史上初の米朝首脳会談は世界に、そして日本に何をもたらすのか。番組ではかつて6か国協議で北朝鮮と交渉した元外交官が生出演し、会談結果を徹底検証。核・ミサイル・拉致などの問題で何が合意され、何が課題として残ったかを探る。さらに米朝会談が今後の東アジアのパワーバランスにどう影響するか、詳しく分析。地域の安全保障のカギを握る在韓米軍や中国の軍備拡張の行方も展望し、“米朝会談後の世界”を多角的に読み解く。

出演者

  • 佐々江賢一郎さん (前駐米大使)
  • クリストファー・ヒルさん (元米国務次官補)
  • 武田真一・鎌倉千秋 (キャスター)

元交渉当事者に問う 米朝会談後の世界

北朝鮮 キム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党委員長
「世の中は重大な変化を目撃するだろう。」

史上初の米朝首脳会談は、世界に何をもたらすのか。今夜は、かつて北朝鮮と直接交渉を行った、日米の元外交官が生出演。緊急分析します。
最大の焦点だった北朝鮮の非核化について、具体的な行動や検証方法では合意できなかった両首脳。

アメリカ トランプ大統領
「時間が足りなかった。1日しかなかった。具体的なプロセスはこれからだ。」

朝鮮戦争の勃発から、およそ70年。国際社会から孤立する中で加速した核・ミサイルの脅威は、どこまで取り除かれるのか。そして、トランプ大統領が言及した、将来的な在韓米軍の撤退。東アジアのパワーバランスをどう変えるのか。北朝鮮との交渉を熟知する2人に、とことん問います。

元交渉当事者に問う “非核化”は進むのか

ゲスト 佐々江賢一郎さん(前駐米大使)
ゲスト クリストファー・ヒルさん(元米国務次官補)

武田:今夜は、佐々江前駐米大使、そしてワシントンのスタジオに、ヒル元国務次官補にお越しいただきました。
お2人は、北朝鮮の核問題を巡る6か国協議で、かつて日米の代表を務めました。2005年には、北朝鮮が全ての核兵器と既存の核計画を放棄することなどを盛り込んだ共同声明を取りまとめました。
2005年の共同声明は、その後ほごにされたが、今回も共同声明は出された。佐々江さんは、米朝首脳会談の結果をどう評価する?

佐々江さん:発表された共同宣言だけを見ますと、あれもあればいい、もうちょっとはっきり書いてあればいいと、いろいろ意見もあると思います。批判もあると思いますけれども、私は、書いた宣言文だけじゃなくて、今回、首脳レベルで初めて会談をし、お互い生身の人間として話をし、知り合い、相手が何を考えているのかと、あるいは相手の決意は何なんだということを直接知る機会があったということは重要だと思いますし、今後、続いて何回も首脳会談もあるように聞いておりますので、そういう関係がスタートする、非常によい機会だったと。そして最も重要なことは、非核化と、その体制の保証、あるいは安全の保証という、双方にとって非常に重要だと思うことが、非常に単純ではありますけれども、お互いにやるということが書いてあるわけですから、スターティングポイントとしては、あまり高い期待を持たなければ、こういうものだというふうに思いますね。

武田:ワシントンのヒルさん。今回は、非核化の具体的な手順やスケジュールは盛り込まれなかった。一方で、北朝鮮の体制保証という文言が書き込まれているが、これはどう評価する?

ヒルさん:まず、確かに佐々江さんがおっしゃった通りだと思います。2人の首脳が話をする、直接会談をするという機会はよかったと思います。ただし、いろいろな懸念はあります。この共同声明についてです。北朝鮮にとっては、常に非常に具体的になることが必要であります。しかし今回は、この共同声明は、あまり具体的なことはありませんでした。ですから、この共同声明そのものというのは、十分ではないと思います。これをもとに先に進むことはできないと思います。ですから、ポンペイオ国務長官は、すでにこの地域を訪問しています。そして、いろいろな話し合いを関係者としています。アメリカの政策は、今後どうなるかということを話していますが、それにかかってくると思います。

武田:トランプ大統領は、「これからプロセスが始まる」と述べている。かつての交渉では、査察の受け入れなど、具体的なことを決める段になって頓挫してきたという事実があるわけだが、これからのプロセスは、どういうふうに進めていくことが重要だと考える?

佐々江さん:かつてのプロセス、ヒル大使と一緒に6者協議をやった時代には、大きな目標とか宣言はいいものだったというふうに思いますけれども、それを具体的に実施していく段階で、初期の措置、第2の段階、第3の段階というふうに進んでいくにしたがって、詳細について、特に申告、検証のような問題について、向こうの要求するものと我々の要求するものには大きなかい離があって、そこから先になかなか進まなかったので、今回は首脳レベルの大局的な方向性を踏まえながら、その間に、ポンペイオ長官、あるいは専門家の間で、北朝鮮との間で、この穴を埋めていく、そしてそれを具体化していく努力が非常に重要になると思います。

武田:節目節目には、首脳どうしがまた会談を行うということだが?

佐々江さん:特に、当然、交渉ですから、行き詰まりもあると思いますし、そう簡単に一筋縄ではいかないと思いますけど、そういう時に首脳どうしが会談する、あるいは場合によっては電話で協議するというようなこともあり得るでしょう。そういうことによって、首脳どうしが打開をする、方向性をつけていく、それを専門家レベルで穴を埋めて、確実なものにする。この2つがうまく調和していけば、理想的な交渉にもなり得るというふうに思います。

武田:北朝鮮側の発表では、非核化について、段階的に行うことが重要だという認識で一致したとしている。
ヒルさん、早期の非核化を目指しているアメリカとしては、どういう戦略で臨むべきだと考える?

ヒルさん:まず、全体的な戦略というのは、この地域の諸国を関与させるべきです。これはアメリカだけの問題ではありません。確かに、この首脳会談が必要なのは分かります。トランプ大統領、キム・ジョンウン委員長との間の首脳会談は必要でありますけれども、しかし、アメリカが包括的に、例えば日本と話し合うというのが非常に重要なことになってきます。そして日本は重要な役割を果たしています。さらに、韓国と話し合うことも必要です。特にトランプ大統領は、非常に重要な譲歩をいたしました。アメリカの軍事同盟、韓国の軍事同盟についてですね。ですから、非常に中国と直接的にも関与させなくてはいけません。というのは、中国は非常に主要なファクターであるからです。ですから、この共同声明はあまりきちんとできていないと思います。具体性に欠けます。そして、決して前に進む基盤になるものではありません。アメリカは北朝鮮に対しまして、理解させなくてはいけません。北朝鮮と将来はあるけれども、しかし、それは北朝鮮が核放棄をしてからだというふうに言わなくてはいけません。しかし、北朝鮮は迅速に進む必要があるというニーズを理解していないと思います。そして、完全な非核化の必要性を理解していないと思います。それが最大の課題だと思います。

元交渉当事者に問う 関係国との連携は…

鎌倉:今、ヒルさんからもお話がありましたように、非核化に向けては、関係国との連携という課題があります。トランプ大統領は、「北朝鮮に対する制裁を当面続ける」としていますが、中国は報道官の会見で、「制裁の緩和や解除も検討していくべき」という考えをにじませました。また、トランプ大統領は、今後もアメリカと北朝鮮、この2国の間で交渉を続ける方針なんですけれども、ロシアは自身も参加する6か国協議の枠組みの再開を期待するとしているんです。

武田:制裁を続けていくのかどうか、また、今後の交渉の枠組みについても、各国の考え方に温度差があるようにも感じるが、関係国が足並みをそろえていくには何が必要?

ヒルさん:制裁に関しましては、これは非常に厳しいものでありました。この国連安保理の中で行ったものは非常に難しいものでありまして、絶対に制裁は科し続けるべきだと思います。少なくとも非核化に向けた動きが見えるまではです。そして、トランプ大統領はそれを理解していると思います。我々は新しい制裁をしないでしょう。しかし、すでにある制裁は続けるべきです。2か国、あるいは国連を通じてです。そして北朝鮮は理解する必要があります。我々は、通常の、あるいは友好な関係を持つつもりはない。核兵器を持っている国とはということで、本当にこの分野でも、ちゃんとした前進を見る必要があります。

武田:今後、どういうふうに進めていくかということで1つ気になるのが、トランプ大統領が、「非核化にかかる費用は日本と韓国が支払う」と述べていること。これは、どういうことを意味しているのか、あるいは日本はどこまで、これを受け入れることができる?

佐々江さん:その前に、今、ヒルさんが言ったことで、制裁は非核化が見えるまで維持すべきだと、私はその通りだと思うんですね。ムード的に、この何か友好ムードだけが先行して、それで何か将来は明るいんだということだけで制裁を緩めていくようなことは間違いだというふうに思います。特に、我々にとっていえば、この核のみならず、弾道ミサイルの問題、あるいは拉致問題と、懸案があるわけですから、全体として、これが前進するのを見ながら、そういうことを考えていくならいいんですけれども、それが全然見えないと、あるいは実現されないような段階で制裁解除するというような議論は全く不適当だと思います。

武田:これまでの日本の原則的な立場も、拉致、核ミサイルを解決して、国交正常化の後に、そういった経済協力を行うという話だったと思うが?

佐々江さん:まさに、日本ができる最も大きな費用、あるいは経済的な面での協力というのは、拉致問題を解決して、国交を正常化した暁に行う相当額の経済協力であるということも明らかだと思います。しかし同時に、その間、非核化が進むというような議論の時には、当然、IAEAの査察というようなことも入ってくるわけでありましょうから、その面での費用を応分の分担をすると、これは、もうすでに日本政府が言っていることでありますけれども、あると思います。

元交渉当事者に問う 拉致問題の進展は?

武田:もう1つ、日本にとって非常に重要な問題として、拉致問題があると思います。
昨日(12日)の会談で、トランプ大統領は拉致問題を提起したと、キム委員長は解決済みだという従来の見解を示さなかったということも報じられているが、この拉致問題の解決に向けた進展はどう見ている?

佐々江さん:私は、トランプ大統領が非常に力強いアプローチでキム委員長にこの話をしてもらったということを契機に、日本自身が北朝鮮との交渉を目指して、この問題の解決に全力を尽くすべきだというふうに思います。

武田:首脳どうしが直接会って会談するということもある?

佐々江さん:私は、そのことを排除すべきではないというふうに思います。米朝でトップダウン方式がありましたけれども、あまりに期待値を、また1回の会談で高め過ぎると問題もあると思いますけれども、適当な期待値のもとに首脳会談を行って、打開を目指すというのはいい考えではないかというふうに思います。

鎌倉:では、米朝の動きは今後の東アジア情勢にどんな影響を与えるんでしょうか。会談の後、トランプ大統領は、在韓米軍の縮小や撤退、米韓合同軍事演習の中止の可能性に言及しました。朝鮮戦争以来、アメリカは在韓米軍を駐留させ、現在、その規模およそ3万人です。中国を後ろ盾とする北朝鮮に対して、日米韓が連携して対じしてきました。この構図、変わっていくんでしょうか。

米朝会談後の世界 今後の東アジア情勢は?

米朝首脳会談で、日本の安全保障環境に変化はあったのか。今日、小野寺防衛大臣が単独取材に応じました。

小野寺防衛大臣
「具体的にどういう形で、北朝鮮の核の廃棄をするのか、大量破壊兵器の廃棄をするのか。中・短距離を含む弾道ミサイルについて、まだ言及がありませんので、こういうことをどう明確化していくか、今後の作業を見守りたい。まだ何も現実的に動いていない中では、警戒監視を緩める状況ではない。防衛当局は、特に『圧力』という態勢は変わらない。」

リポート:西井建介(政治部)

これまで、北朝鮮の挑発に対して、強い圧力で結束してきた国際社会。ところが、最大限の圧力を主導してきたアメリカの姿勢に、首脳会談の前から変化が表れていたことが、取材から分かりました。
首脳会談の9日前に開かれた日米韓防衛相会談。

共同声明の取りまとめに向けた水面下の協議で、日本側は“圧力”という言葉を盛り込み、厳しい姿勢を取り続けるべきだと訴えました。

日本側(事前協議での主張)
「北朝鮮に対し、連携して強い姿勢を明確化する必要がある。“圧力”という言葉をなんとか入れられないか。」

これに対し、トランプ大統領が“最大限の圧力という言葉をもう使いたくない”と発言していたアメリカは…。

アメリカ側(事前協議での主張)
「アメリカ国内の事情もある。国防当局は、外交の後押しをするのが役割だ。外交の足を引っ張るわけにはいかない。理解してほしい。」

結局、共同声明に“圧力”という文言は盛り込まれなかったのです。さらに昨日、トランプ大統領は、従来の東アジアのパワーバランスを大きく変化させかねない発言をしました。

アメリカ トランプ大統領
「私は在韓米軍を帰国させたい。いますぐではないが、いずれそうしたい。」

朝鮮戦争以来、駐留を続けてきた在韓米軍の、将来的な縮小や撤退に含みを持たせたのです。

こうした状況の中で存在感を増しているのが、北朝鮮の後ろ盾となってきた中国です。習近平国家主席の強軍思想に基づき、急速に軍備を増強させています。
中国政府に外交政策を助言する、賈慶国(かけいこく)氏です。

在韓米軍撤退に関する中国の思惑を明かしました。

北京大学 国際関係学院 賈慶国院長
「北朝鮮の核問題が解決すれば、在韓米軍を存続させる必要があるのでしょうか。これはアメリカだけでなく、韓国・北朝鮮も考えなければなりません。在韓米軍撤退の強い圧力がかかるでしょう。中国の軍備増強が脅威だという人もいますが、中国が最先端の兵器で国際秩序を守れば、世界中にとって悪いことではありません。」

在韓米軍が、縮小や撤退をした場合、東アジアのパワーバランスが崩れると、警戒感を強めていたのが日本です。
米朝首脳会談の2週間前に開かれた、日米防衛相会談。

在韓米軍を維持するよう改めて求めていました。

小野寺防衛大臣
「在韓米軍は極東地域の抑止力の維持のために必要だと考えている。」

日本は、今後の東アジア情勢にどう臨むのか。小野寺防衛大臣に問いました。

小野寺防衛大臣
「在韓米軍・在日米軍のプレゼンスは、この地域の安定のためには必要なもの。安全保障上の環境が安定するためには、米国のプレゼンス、これは大事だと思う。そのためのミリタリーバランスは重要な考え方だと思う。『安全保障が戦後、最も厳しいと言っても過言ではない』という安倍首相の言葉があるが、それが今、この時点で変わっているとは思わない。私どもとしては、しっかりとした備えをしていきたい。」

武田:トランプ大統領は今回、在韓米軍の縮小や撤退、米韓合同軍事演習の中止の可能性にも言及しているが、こうした交渉の行方が、東アジアのパワーバランスにどんな影響を与えると考える?

ヒルさん:理解しなくてはいけないのは、北朝鮮は長年、アメリカにこの演習の凍結を求めていました。また、在韓米軍の縮小を求めてきました。そのような変化というのは、アメリカと韓国の間でなされるべきであり、アメリカと北朝鮮の間でなされるべきではないということを理解するべきです。そして、こういった演習、また在韓米軍というのは、韓国を守るためのものであります。決して北朝鮮を攻撃するものではありません。北朝鮮ははっきり言って、そのことを分かっています。

武田:朝鮮半島の非核化を巡って、中国は何を得たいと考えている?

ヒルさん:中国は緊張緩和を求めていると思います。彼らが懸念しているのは、北朝鮮の核兵器です。そして、将来的にその核兵器が中国に向けられることを懸念しています。それは、今は非現実的に思われるかもしれませんが、将来を懸念しています。また、何人かの中国人は、在韓米軍の縮小を求めているでしょう。あるいは、撤退を求めているでしょう。しかし、中国から少し前に戻ってきましたけれども、いろんな人たちとお話をしましたが、本当に中国の中でも、こういった在韓米軍の撤退、縮小について、コンセンサスはないと思います。そして、多くの中国人、特に安全保障の専門家は、こういった在韓米軍のポジティブな役割を分かっています。ですから、いろいろな意見があります。中国の中でもです。そしてアメリカは、自分たちの意見について明確にし、そして中国に対して、彼らが在韓米軍を決定するわけではないということをはっきりさせなくてはいけません。これはアメリカと韓国の同盟が決めるべき問題なのです。

武田:日本は、これまで厳しい圧力で北朝鮮に臨んできたが、米朝が対話を始めた今、東アジアのパワーバランスの変化も踏まえて、日本も新たな戦略を取らなければいけない?

佐々江さん:今、これまでの非常に強い団結、これは維持すべきだと思うんですね。それは主として、北朝鮮を交渉のテーブルにつけるための圧力だったというように思います。今後は、これを究極の目標、つまり非核化、弾道ミサイルの廃棄、拉致問題の解決、そして各国が国交正常化に向かうというプロセスを進める必要があるんですね。その前に、軍事バランスに影響を与えるような話は、そもそも、この交渉の場に話すような話ではないということは、ヒルさんの言う通りだというふうに思います。そして、そこに行く前に、各国との関係はどうなるのか、そして休戦協定から平和協定にいく、そして将来の平和レジーム、朝鮮半島、あるいは東アジアの平和レジームを各国がどういうふうにしていくのか、その中で、米韓両国が米軍の存在がこの戦争、あるいは平和を維持するために、どういう重要な役割を果たしていくのか、そのことを再確認していく必要があると思います。ですから、日本は東アジアのパワーバランスの中で、在韓米軍、日米同盟、非常に重要な要素なわけですから、これをますます強化していくことが方向ですし、米韓も同じだと思います。

武田:今回の会談の評価について、さまざまな見方があるが、これを実のあるものにしていくためには?

佐々江さん:私は、まずゴール、目標を守りにいく決意、これは非核化、弾道ミサイルの排除、そして拉致問題の解決、これが非常に重要で、これをやっていくためには、必要な“圧力”、先ほど「“圧力”はダメだ」というような議論がありましたけれども、制裁も含めて、きぜんたる対応をやっぱり続けるべきですが、同時に交渉ですから、先方の出方に応じて、それを柔軟にやっていく必要もあるわけですね。それは、要するにタイミングの問題だと思いますけれども、それに制裁を、中国が言っているように緩めたりするようなことは、かえってマイナスだというふうに思います。

武田:この米朝首脳会談の歴史的な握手の後には、問題解決への長いプロセスが残されていることが見えてきました。日本、そして国際社会は、さらに結束して知恵を出せるのか、これからが正念場です。