2016年04月18日 (月)

被災地で感染症のおそれ 学会が防止対策支援へ

今回の地震の被災地では、避難所の衛生環境の悪化などで感染性胃腸炎や細菌による肺炎などの患者が出るおそれがあるとして、日本感染症学会など4つの学会は、今後、被災者への情報提供など感染防止対策を支援していくことになりました。

今回の一連の地震では、熊本県や大分県で現在、合わせておよそ9万人の住民が避難所での生活を送っていますが、一部では断水が続くなど、避難所内の衛生環境の悪化が懸念され、ウイルスが原因の下痢やおう吐などを訴える住民も出ています。
こうしたなか、感染症の専門医などで作る日本感染症学会や日本環境感染学会など4つの学会は、現地での感染防止対策を支援していくことになりました。
今後、現地の医療機関などから情報を聞き取って指導や情報提供を行うほか、感染症が専門の医師や看護師を現地に派遣することも検討するということです。
日本環境感染学会理事長の賀来満夫東北大学教授は「傷口から細菌に感染したり、ウイルスなどの付いた手から鼻や口を通じて感染したりすることが想定されるので、手洗いやアルコール消毒、それに咳エチケットなどの対策を徹底してほしい。またウイルスを含む飛まつを吸い込んで感染することもあるので、避難所では定期的に換気をしたり、スペースに余裕がある場合には隣の人との間に2メートルほどの間隔を開けたりすることなども有効だ」と話しています。

投稿者:かぶん |  投稿時間:21:45  | カテゴリ:科学のニュース
コメント(0) | トラックバック (0)


トラックバック

■この記事へのトラックバック一覧

※トラックバックはありません

コメント(0)

※コメントはありません

コメントの投稿

ページの一番上へ▲