2016年05月20日 (金)

科学技術白書 「超スマート社会」へ人材育成が課題

K10010528051_1605200950_1605200952_01_02.jpg

生活や産業の隅々にまで高度な知能を持ったコンピューターが入り込み、個人の好みや要望がかないやすくなる、「超スマート社会」の到来が近い将来に予測されるなか、日本ではプログラミングなどの科学的な知識の教育が課題になるとすることしの科学技術白書がまとまりました。

20日閣議決定された、ことしの科学技術白書では、これから20年後の姿として、生活や産業の隅々にまで高度な知能を持ったコンピューターが入り込み、例えば、オーダーメードでの乗用車の生産や野菜の栽培が可能になるなど、個人の好みや要望がかないやすくなる「超スマート社会」が到来すると予測しています。
しかし、こうした社会に必要な情報通信技術を担える人材は、日本では現在、国民の100人に1人程度のおよそ100万人で、アメリカの3分の1、中国の2分の1にとどまっていると指摘しています。
また、これからの社会で基盤となる人工知能に関する研究論文も、日本で2013年までの6年間に発表されたものはおよそ100本と、アメリカや中国の10分の1にとどまり、基礎的な研究が不足していると指摘しています。
そのうえで、白書では世界の開発競争もより激しくなる「超スマート社会」に向けて、情報通信技術を担える人材を大幅に増やしていく必要があるとして、プログラミングなどの科学的な知識の教育が課題になるとしています。

投稿者:かぶん |  投稿時間:09:19  | カテゴリ:科学のニュース
コメント(0) | トラックバック (0)


トラックバック

■この記事へのトラックバック一覧

※トラックバックはありません

コメント(0)

※コメントはありません

コメントの投稿

ページの一番上へ▲